Working at DANONE

DANONE JAPAN

ダノングループにおけるキャリア開発

大切なのは前向きな気持ち

ダノングループでは、マネジャー、本人、人事部門の三者間の相互コミットメントに基づき、社員一人ひとりの能力を伸ばすことに取り組んでいます。マネジャーが部下の育成にコミットし、人事部門はキャリア開発のためのツールを提供し、アドバイスをしますが、キャリア開発の主役は社員本人です。社員自身が個々人のキャリアについて真剣に考え、オーナーシップを持って積極的に取り組むことが求められています。

具体的にはPDR(Performance Development Review)という人事評価を1年のサイクルで実施しています。大きく分けると、1)人事評価(目標管理、CODE評価、ファンクショナル・コンピテンシー評価)、2)1年間の能力開発計画と実施、3)中長期のキャリア開発計画と実施の3つがあります。また、各社員の1年後~数年後の職責を視野に入れたキャリア開発を行っていきます。

キャリアを描こう

様々な可能性

社員は平均して同じポジションに3年間配属され、それぞれ個人毎にキャリア開発計画が設定されます。キャリア開発面談に際して、職種内外の異動、国内異動、海外異動について社員自身がマネジャーと話し合います。配属先の異動については社員自身のモチベーションを十分に確認し、職務適性、ビジネスニーズ、そしてマネジャーの評価をもとに決定されます。
同じ部門の中のジョブローテーションに限らず、営業からサプライチェーン部等のように部門を越えた職種外の異動、品質保証部の本社と工場の間等のような国内の異動が積極的に行われています。

また、ダノングループでは、世界各地のグループ全体で人財の交流を行っています。どのようなポストが空いているかは社員に公開されており、適したポストがあれば自ら応募することも可能です。ヨーロッパの国を複数渡り歩いたり、アジア各国で経験を積んだ後、日本法人で活躍するなど、ユニークなキャリアパスを歩む社員もいます。

能力開発

ダノンの「ラーニング」

ダノンにとって人財や組織を開発する上で以前から「ラーニング」は、主要な優先事項です。例えば、様々な集合研修を集中的に開催する「キャンパス」という期間を設け、各国の各部門の社員がダノングループ共通の研修に参加できます。また、ダノンの社員は毎年、1年間に一人当たり24時間以上能力開発に充てる時間を使用することを目標にしています。

今世の中の変化が増々加速する中、ビジネスと人財や組織が供に成長するためには、私たちのチャレンジはその変化よりも早く学んで行くことです。各国そしてグループレベルでの集合研修も充実させていますが、そのような「トレーニング」の機会だけではなく、必要に応じたe-learning、社内外のネットワーキング、また日常のオン・ザ・ジョブ・コーチングとフィードバックからの「ラーニング」も重視しています。また、メンタリングやコーチングのサポートも併設しています。

一人ひとりのあり方

ダノンリーダーシップCODE

ダノンでは、リーダーシップはマネジャーだけのものではなく、一人ひとりがそれぞれリーダーになれると考えています。そして、ダノンのバリューに基づいたダノンならではのリーダーシップ文化を築くための要素としてCODEを定めています。ダノンのリーダーは、目指す未来を創造することに全力を投入し(コミット)、開かれた心を持ち、メンバーと学び、共有し(オープン)、他者の力を発揮させ育てることによって(エンパワー)速やかに結果を出すこと(デュアー)を目指します。

CODE
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CODEを共通言語として、一人ひとりがダノンのリーダーとして成長し、チームを育成し、ビジネスに変化をもたらす存在として責任を果たしています。個人と会社の成長のために、一人ひとりが率直なフィードバックをお互いに行うよう取り組んでいます。

人財育成への取り組み

ダノングループの人財戦略は、1972年に宣言しました。
「企業の経済的成長と社会の発展を同時に追求する」という経営方針に基づいた継続的な取り組みの一つになっています。人事を通じて、企業文化の育成や、社員やチームの成長を支援することによって、グループの発展に必要な変革を推進するための必要条件を醸成しています。また、人材戦略の特徴は、その理想に対して、長年に渡り一貫的な取り組みがなされていることにあります。
  • 経済的・社会的な対話 を追求し、深めること
  • 効率を高め、 成長を促進すること
  • 経営陣が社員にとって 近い存在であること
  • 社会的革新のためのプロジェクト を推進し、社員が参加するための 条件を整えること
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ダノングループの真の強みは、経営陣の高い志と社員の忠誠心に由来しています。2013年に行った社内調査では、回答者約85,000人のうち90%が「高い意識を持って仕事をしている」という結果となっています。