DANONE

会社概要

ABOUT

社名

ダノンジャパン株式会社(Danone Japan Co.,Ltd.)

本社所在地

〒153-0051 東京都目黒区上目黒 2-1-1 中目黒 GT タワー 13F

事業所
関西オフィス:
〒532-0004 大阪府大阪市淀川区西宮原 1-5-28 新大阪テラサキ第 3 ビル 401
館林工場:
〒374-0071 群馬県館林市下早川田町 366-1
エビアンジャパン事業部:
〒150-0021 東京都渋谷区恵比寿西 1-7-7 EBS ビル 6 階
代表者
代表取締役社長
ルイス ファリア・エ・マイア(Luis Faria E. Maia)
代表取締役副社長
松田 実
設立年

1992 年

事業内容

チルド乳製品の製造と販売
ウォーター(「エビアン」)のマーケティング

製品
<チルド乳製品>
①「プチダノン」:
https://www.danone.co.jp/petit/
②「ベビーダノン」:
https://www.danone.co.jp/baby/
③「ダノンヨーグルト」:
https://www.danone.co.jp/products/danone_yogurt/
④「ダノンビオ」:
https://www.danone.co.jp/bio/
⑤「ダノンデンシア」:
https://www.danone.co.jp/densia/
⑥「ダノンオイコス」:
https://www.danone.co.jp/oikos/
➆「ダノン和SELECTION」:https://www.danone.co.jp/selection/wa/
<ウォーター>
①「エビアン」:
http://www.evian.co.jp/
従業員数

335 人(2017 年 12 月時点)

資本金

3 億円

決算期

12 月

主要株主

Compagnie Gervais Danone 100%

主要取引銀行

シティバンク銀行

アクセス
東急東横線・東京メトロ日比谷線・中目黒駅より徒歩 1 分
中目黒駅バス停より徒歩 1 分
電車
東急東横線・東京メトロ日比谷線・中目黒駅隣接
バス
中目黒駅バス停下車(東急バス)
社名

ダノン(Danone S.A.)

本社所在地

フランス、パリ

世界の拠点

世界120 以上の市場で事業展開
(日本を含むアジア太平洋、北南アメリカ、ヨーロッパ、中東、アフリカ)

代表者

会長 兼 最高経営責任者

エマニュエル・ファベール(Emmanuel Faber)

設立年

1919 年

事業内容

チルド乳製品と植物由来の製品、ウォーター、乳幼児向け食品、医療用栄養食の製造と販売

世界の従業員数

約10 万人

2017 年度売上高

【売上高】

247 億ユーロ(約3.25 兆円) ※前年比2.5% 増

ー内訳ー

<チルド乳製品と植物由来の製品>

130 億ユーロ(約1.7 兆円)

<ウォーター>

46 億ユーロ(約6,100億円)

<乳幼児向け食品、医療用栄養食>

71億ユーロ(約9,400 億円)

株式上場

NYSE ユーロネクスト・パリ証券取引所と、
アメリカ預託証券プログラムを通じて、OTCQX に上場

「ヴィジオ」「エティベル・サステナビリティ・インデックス」「ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス」といった主要な社会的責任投資

インデックスに選出

2013 年に「ATNI インデックス」で第1 位に選出

詳しい情報
  • ウェブサイト : http://www.danone.com/
  • フェイスブック : https://www.facebook.com/groupe.danone/
  • ツイッター : https://twitter.com/Danone

企業理念

「より多くの人々に食を通じて
健康をお届けする」

ダノンは、幼児から高齢者まで、あらゆる年齢層の栄養ニーズに対応した、健康的な飲食料製品を提供しています。一般消費者を対象にした製品から、特定の生活状況や年齢層を対象にした栄養成分やバランスに配慮した製品まで、幅広く扱っています。各地域の文化、生活習慣、消費者の嗜好や購買力を考慮した製品開発を行い、地域社会に密着したブランド、調合、味、容器、生産ライン、手頃な価格、流通網の採用を通じて製品の普及を図っています。

会長フランク・リブーの父であるアントワーヌ・リブーは、1972 年にフランスのマルセイユで開催されたフランス経営者団体全国会議で、初めて「デュアル・コミットメント」の理念について講演しました。これは、事業の成功と社会の発展を両立させるというダノンの哲学の基礎です。現在もこの理念に基づき、社会と共存しながら、ダノンの持続的かつ利益ある成長を追求し、消費者、顧客、取引先、株主の皆様と価値観を共有し、共に発展していくことを目指しています。