スイスのシンクタンク「世界経済フォーラム（WEF）」が2021年3月31日に発表した、国別に男女格差を数値化した「ジェンダーギャップ指数2021」で、日本は調査対象となった世界156カ国の120位、G7の中でなんと最下位というショッキングなニュースが出ました。政治はもとより、経済だけを切り取ってみても117位と、日本はまだまだビジネスにおける男女格差が大きいということがここで示されています。

2021年3月に日本の経団連が、企業の役員に占める女性の割合を「2030年までに30%以上」とする目標に賛同するよう会員企業に呼びかけたのが話題となりましたが、日本の経済界よりも10年早く、ダノンはその目標を達成しています。ダノンは2019年に、「2020年までに女性の幹部*1比率を30%までに押し上げる」という目標を掲げ、その目標を達成しました。

その他にも、女性ディレクターの割合は42％。女性のマネージャー、ディレクター、幹部を全て含めた場合の割合が51％と、非常に高い数字を保っています。では、肝心のダノンジャパンはと言いますと、ダノンジャパンの経営メンバーの女性比率は50%、また、管理職の3人に1人が女性という割合です。同時に、管理職における男女の賃金格差も2％と、非常に低い数字を保っています。

また、ダノンはジェンダー平等を推進する方針の策定・表明、および透明性の向上などに取り組む優れた企業が選出されるブルームバーグ社の「2021年ブルームバーグ男女平等指数」に選定されており、第三者機関にもその取り組みが評価をされています。

ジェンダー以外にも、ダノンは広くダイバーシティ＆インクルージョンを推し進めています。事実、ダノンの役員の30%、そしてディレクターの48％が、ダノンの中での少数派の国籍*2を持っています。日本においては、経営メンバーの半数以上が日本以外の国籍を持ち、社員は日本人をはじめ、常に10か国以上の国籍の社員が、お互いの文化を尊重しながら働いています。

皆さんも、ジェンダーや国籍の壁を超え、多様性を尊重する環境で働いてみたいと思いませんか？

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*1: ディレクター以上のポジション
*2: ダノンにおける少数派の国籍とは、アフリカ、南北アメリカ、アジア、東欧、オセアニアの各地域の国籍を指します。