ダノンは米国のTIME誌が発表した、2026年世界で最も影響のある企業100（TIME100 Most Influential Companies of 2026）およびサステナビリティ分野で最も影響のある企業トップ10（The 10 Most Influential Sustainability Companies of 2026）に選定されました。
TIME誌によれば、今回のランキングは「企業とそのリーダーが共感を呼ぶビジョンを提示し、粘り強く伝え続けてきた姿勢」を評価したものです。

サステナビリティ分野でこのような影響を持つダノンとはどんな存在なのでしょうか？

【変わりゆく企業への期待】
かつて企業の影響力は、売り上げや規模といった指標で語られることが多くありました。
しかし近年では、それだけでは測れない価値にも注目が集まっています。
特に気候変動や人権といった課題が顕在化・複雑化する中で、持続可能な社会に向けた企業行動への期待が高まっていると言えるでしょう。

サステナビリティへの取り組みは、今や企業の特徴を表す要素の一つになりつつあります。
このような課題に対し、ダノンは50年以上も前から目を向けてきました。
初代CEOアントワーヌ・リブーが提唱した「企業の発展と社会の発展の両立」という考えのもと、ダノンはサステナビリティ経営に取り組んできたのです。

【ダノン グローバルでの取り組み】
ダノンは、2030 年に向けたサステナビリティのロードマップ「ダノン インパクト ジャーニー」を掲げ、健康・自然・従業員と地域社会の3つの側面から活動を展開しています。
今回TIME誌では、特に世界規模でのB Corp認証の取得とメタンガス削減を含む対策が評価されました。ヨーグルトの原料をつくる乳牛はげっぷや糞尿でメタンガスを排出しますが、同誌はダノンが「世界最大のヨーグルトメーカーとして2030年に向けてメタンガス排出量を2020年対比で30％削減すると発表し、すでにその目標をほぼ達成した」という点を評価しています。

【ダノンジャパンにおける取り組み】
日本における気候変動対策としては、ダノングループの目標に沿って、館林工場における様々な省エネルギー活動に取り組んでいます。
気候変動に対する活動をさらに進めるため、2025年1月から使用する電力のすべてを実質再生可能エネルギーに切り替えました。また、2028年に向け拡張する新工場においては屋根上への太陽光パネル設置や環境負荷の低いアンモニアを用いた冷却装置（アンモニアチラー）の導入など、サステナビリティにも配慮した設計を採用しています。

ダノンは人々の健康と地球の健康は相互につながっているという
「One Planet. One Health」のビジョンのもと、サステナビリティ分野で最も影響のある企業の一つとして、今日も健康と自然と人（従業員と地域社会）に目を向け続けています。